営業リストのデータベースを選ぶ前に確認する6項目｜担当者の一致率・更新頻度・出力の可否
営業リストのデータベースを導入したのに、電話をかけてみると担当者が違う、部署がなくなっている。データベースの比較表には収録社数や項目数が並びますが、実際に架電で使うと、別のところで差が出ます。
この記事は、大手開拓で使う営業リストのデータベースを選ぶ前に確認する6項目を示します。
ポイント
データベースは、収録社数より、架電の現場で使えるかで選びます。確認するのは6項目です。①担当者名の一致率（電話をかけて本人がその部署にいる割合）、②更新の頻度と仕組み、③部署直通番号の収録範囲、④データの出力（CSV・API）の可否と利用規約上の制限、⑤法人番号で自社のデータと突合できるか、⑥架電で得た最新の情報を自社で更新できるか。どの機能が必要かは、画面で調べて架電に使うのか、自社のデータベースに取り込むのかで変わります。
収録社数より「今も正しいか」
国の法人番号のデータに載っている法人は数百万社にのぼりますが、Webサイトを持ち、事業の実態が外から分かる会社はその一部です。大手開拓で当たる会社はさらに限られるため、収録社数の多さは決め手になりません。
差が出るのは、担当者情報の正しさです。リストに載っている担当者の名前で電話をかけても、本人がその部署にいないことは珍しくありません。大手は部署の改編と人事異動が多く、情報は数ヶ月で古くなります。
この記事の監修者
確認する6項目
項目 | 確認すること | 確認の仕方 |
|---|---|---|
①担当者の一致率 | 電話をかけて、本人がその部署にいる割合 | 狙う会社を数十社選び、試しに架電する |
②更新の頻度 | どのくらいの間隔で、何をもとに更新されるか | 更新の仕組みと、差分が分かるかを聞く |
③部署直通番号の範囲 | どの部署の番号が、何社分あるか | 狙う部署（人事、情報システムなど）で絞って件数を見る |
④出力の可否 | CSVやAPIで出せるか、規約上の制限はあるか | 二次利用の扱いと追加費用を確認する |
⑤法人番号での突合 | 自社のデータと法人番号でつなげられるか | 法人番号が表示・出力できるかを見る |
⑥自社での更新 | 架電で分かった情報を自社で残せるか | 運用の流れを試す |
ディーノが支援先とデータベースを検討するときの確認項目。
用途で必要な機能が変わる
データベースの使い方は大きく2つです。架電の担当者が画面で調べてそのまま電話をかける使い方と、データを自社のデータベースに取り込み、自社の顧客情報と統合する使い方です。
前者なら、画面で部署と担当者を素早く調べられることが重要で、出力の機能がなくても困りません。後者なら、出力とAPI、法人番号での突合が欠かせません。出力は二次利用と見なされて別料金になることも多いため、契約前に確認します。
情報が古かったときの当て方
どのデータベースでも、情報は一定の割合で古くなっています。公開情報で見つけた名前が数年前のもので、すでに異動していることもあります。その場合は「後任の方をご紹介いただけますか」と聞きます。前任からの引き継ぎのように受け取られ、話を聞いてもらいやすくなります。
架電で分かった正しい部署名、担当者名、直通番号は、その場で自社の記録に残します。データベースを買って終わりにせず、架電のたびに自社のデータが新しくなる運用にしておくことが、いちばんの鮮度対策です。
すべてをAIで調べればいいか
AIで公開情報を調べれば、担当者の候補を作ることはできます。ただし、数万社すべてをAIで調べると費用がかさみます。会社の基本情報や公式サイトのURLのように変わりにくいデータは購入し、担当者や「なぜ今か」のように会社ごとに調べる価値のある情報だけをAIで調べる、という分担が費用を抑えます。
よくある質問
Q. 無料の企業リストでは足りない？
会社名と代表電話番号だけでは、大手の場合は受付で止まります。大手開拓には、部署と担当者まで分かる情報が必要です。理由は「大手企業の代表電話はつながらないのか」で示しています。
Q. 担当者の一致率はどうやって測る？
狙う会社から数十社を選び、データベースに載っている担当者の名前で電話をかけ、本人がその部署にいた割合を数えます。試用期間があれば、その間に行います。
Q. データベースの選定から架電まで任せられる？
任せられます。ディーノが提供する「Toppa AI」は、キーマン、部署直通番号、AIが調べた「なぜあなたに」「なぜ今か」の情報をセットにしたリストを月額10万円から提供しています。架電と手紙による大手開拓まで任せる場合は「オオテトル」を選べます。
まとめ
営業リストのデータベースは、収録社数ではなく、担当者情報の正しさと鮮度、自社のデータとのつなぎやすさで選びます。6項目を確認し、用途に合う機能を見極め、架電で得た情報を自社に残す運用まで決めておくことで、データベースは使うほど精度が上がる資産になります。
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